福利厚生・人財育成

Benefits & Training

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福利厚生

慶弔見舞
 
​結婚や出産にはお祝金、病気で長期間休業した場合などにはお見舞金が支給されます。
財産形成
1,持株会
持株会においては毎月一定額を積立て、親会社である住友電気工業株式会社の株式を購入します。
市場で株式を購入する場合と比べて負担が軽減し、また会社から奨励金も支給されるためメリットの大きい制度です。
2,財形住宅貯蓄制度
社員の持家取得に対する資金づくりのために、国の勤労者財産形成促進法による財形住宅貯蓄制度を取り入れています。
​持株会同様に会社から奨励金が支給されます。
寮・社宅
 
独身総合職で希望者は社有寮に入寮可能
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(月7,500円、30歳まで)​
その他、単身用・世帯用向け社宅制度、住宅補助制度あり
※一部集合寮もあります。

アパートメントタイプ社有寮

※写真は女性寮のものです。

昼食
昼食の提供形態により、最大で450円支給されます。
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社員食堂(四日市本社)
作業服・事務服
作業服・事務服ともに夏用と冬用の制服を2着支給しています。
その他制度
家族手当、通勤手当などの各種手当、社会保険制度完備。定期健康診断の実施。
スポーツ施設や保養施設なども保有しています。

また、健康経営を実践している企業として、

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経済産業省より「健康優良法人」に認定されています。

休日・休暇

年間休日:121日
 

完全週休2日制

G.W、お盆、年末年始にそれぞれ10日程度の休日があります。

年次有給休暇

初年度は入社月によって付与日数が異なります

(新卒入社の場合12日)が、翌年度以降は

社員の有給休暇は勤続年数に応じて与えられます。なお、半日単位での取得も可能です。

ゆとり休暇

勤続5年、10年、15年、25年、35年、40年を迎えた社員は、

付与された有給休暇の範囲内で最大5日間の連続有休の取得を奨励しています。

特別休暇制度

永年勤続特別休暇(勤続20年、30年の年にそれぞれ5日間の特別休暇)

育児・介護

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住友電装は、仕事と家庭の両立支援の制度の導入や利用が進み、高い水準の取組を行っている企業を評価子育てサポートを推進している企業として、厚生労働省より「プラチナくるみん」に認定されています。(2016年より)

企業主導型保育所

四日市製作所・鈴鹿製作所に

企業主導型保育所

を開設しています。

「SWSこねくとキッズ」

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育児休業

お子さんが2歳の誕生日に達するまで取得可能です。

※20年度取得実績:女性100%、男性50%

短時間勤務

お子さんが小学校卒業まで利用可能です。

また、介護を理由とした短期的な休暇や長期での休業も可能です。

その他各種制度

 
フレックスタイム制度

働き方に合わせて出退社時間を調整可能です。(コアタイム10:30~15:15)

※資格・業務内容によって一部使用できない場合があります。

在宅勤務制度

在宅勤務の推進を行っています。

在宅勤務にかかる諸経費の補助を目的とした在宅勤務手当も支給されます。

カフェテリアプラン(選択型福利厚生制度)

あらかじめ用意された福利厚生メニューを、 社員一人ひとりが一定の持ち点(ポイント)の範囲内で個々のニーズに併せて自由に選択して利用することができる制度です。

育児、介護、旅行、スポーツ、自己啓発、家賃補助、車両点検費用等に使用することができます。

 

人財育成

住友電装グループでは経験、役職に応じたステップを設け、グローバルに通用する多様な人材の育成を行っていきます。
住友電装の能力/キャリア開発は
『社員一人ひとりが
自身の将来を考え、自ら進んで成長していくこと』
を基本とし
会社は各人の成長を促進させる仕掛けや機会
を積極的に提供していきます。

入社以降の教育体系イメージ

1年目
入社1年目は、社会人としてのマナーを学びながら、住友電装の社員として必要な基本的知識や考え方を学んでいきます。新入社員向け集合研修や部門内研修、OJT教育を通して業務遂行能力を高めていただきます。
​主な研修制度:新入社員研修、新入社員海外工場実習、デザイン思考研修 など
2年目
〜中堅社員
2年目以降は、実務を通じて、上司/先輩社員の指導のもと、自ら担当する専門分野について高度化させていきます。また中堅社員になれば、実務だけでなく、チームリーダーとして後輩の育成にも力を注ぎながら、チームで仕事を行い、成果を上げることが求められます。
​主な研修制度:ファシリテーション研修、異業種交流研修、マネジメント研修 など
グループ長
自らの担当分野において高度な知識・経験を有し、所管業務を達成に導く計画を立案し、実行していただきます。また、所管業務執行とともに、事業開発や部下の育成等も行っていただきます。
​主な研修制度:イノベーション研修、イクボス研修、マネジメント強化研修 など
部長
組織の運営者として、全社的視点から管轄する事業の戦略を立案・実行し、常に事業や経営に貢献していただくことが求められます。また、短期的な利益を追求しながら、長期的な事業開発並びに人材開発を行う必要があり、総合的な能力が求められます。
​上記のような階層別で求められる能力を養成する教育に加え、「プレゼンテーション研修」「ロジカルシンキング研修」等のビジネススキル研修、また各職種で必要な専門知識を付与する研修・海外駐在員への赴任半年前からの語学サポートなど年間120件の研修が開講されています。
また、社員の自己啓発の補助として、年2回、社内開催で全額会社負担でのTOEIC試験の実施も行っており、多くの社員が受検しています。